医療費と薬代の抑え方

健康第一に病気の手前で予防

未病は1番の医療費の節約であり、早期発見、早期治療が基本です。まずは過去の自分の健康状態と比較するためにも、健康診断はしっかりと受診しましょう。

会社員は会社側の負担で健康診断を受けるように定められているので、健康診断は無料が受けられますが、会社員以外の方にとっては病院での健康診断の費用は痛いものです。

健康診断の費用は5,000円前後ですが、検査項目の違いから7,000円、10,000円、15,000円以上かかる病院もあります。

もし、節約したいのであれば、病気の判断基準になる体重と血液だけは、1年に1回は欠かさずに計測したいものです。

体重は自宅で計れますが、血液は献血がおすすめです。献血では採血のために必ず血液検査を実施します。

血液検査は血球検査、脂質代謝、肝機能の中の成分に関わる検査で、健康診断の検査項目とほぼ変わりません。もちろん、献血のために血液を提供するので、血液検査も無料であり、後日結果を郵送してくれます。

ただし、輸血を必要としている患者のためでありますので、本来の献血の目的は見失わないようにしましょう。

また、多くの市町村では年齢制限などがありますが、無料、もしくは安い値段で健康診断を受けられますので、市町村のサイトでチェックしてみましょう。

かかりつけ医とジェネリック医薬品

医療機関で初めて外来受診する際には、初診料が加算されます。病院の規模が大きくなると初診料は高くなります。

さらに200床以上の病院では初診料に上乗せして、初診時特定療養費を請求することができ、専門性が高い病院であるほど、その費用も高い傾向にあります。

更に時間外であれば850円、休日であれば2,500円、深夜であれば4,800円も割り増し料金が加算されます。

したがって、いくつもの病院を巡るのは出費が大きくなりますので、信頼のおける総合診療所でかかりつけ医を見つけた方が、費用を抑えられ、安心もできます。

詳しい検査が必要なときだけ、かかりつけ医に専門医を紹介してもらうのが最良です。

また、かかりつけ医にはジェネリック医薬品の相談をしてましょう。

同じ成分で同じ効果のある後発医薬品ですが、研究費、開発費が上乗せされない分、新薬よりも安いです。

例えば、高血圧のための服用薬をジェネリックに変えた場合、年間で1/3の費用の削減になります。

病院や薬局によっては置いていなかったり、医師の判断で服用できない場合もありますが、「ジェネリックがあれば希望します」と伝えて確認するようにしましょう。

ネットで専門医に症状を相談

ネットで現役の医師が相談に乗ってくれるサイトがあります。医療情報の交換、病気に対する意識の共有、同じ症状の悩みの解決として、日常生活でも役に立ちます。

「病院に受診するべき症状だろうか」「どの診療科に行ったら良いのか」「処方された薬はどんな効果があるのか」

気になる症状の質問だけではなく、セカンドオピニオンとしても利用できます。診療行為や病院への斡旋などはできませんが、不安な状態を少しでも和らげることができます。

例えば、＠niftyが運営するインターネット医科大学では、全国の第一線で活躍する専門家が、87科に分けられ、各専門領域での医療相談に応じてくれます。

医師のプロフィールも見られ、情報交換も活発で、回答例も閲覧できます。

レシートを貯めて医療費控除

税金を納める確定申告で、負担の大きい医療費を申告すると、税金から控除されるのが医療費控除です。

その年の医療費の総額から保険金などを引いた金額が10万円以上になる場合、もしくは総所得の5％以上になる場合、国が負担してくれます。

1人だけではなく、生計を共にしている家族の合算でも申告できます。

医療費だけで10万円もいかない場合でも、共働きで2人とも所得税を納めていて、どちらかの年収200万円以下の場合、医療費控除を受けられる可能性があります。

所得の5％を計算してみると、医療費の方が多いかもしれません。

一方、医療費だけ10万円以上かかった場合は、収入の多い方が申告した方が控除額は大きくなります。

医療費控除の対象になる出費は、交通費、市販薬、治療に必要な医療器具、マッサージなどといったように、意外に幅広いのでチェックしてみます。

申告時にはレシート原本を提出しなければならないので、控除になりそうなレシートは全て保存しておきます。また、過去5年間をさかのぼっての申請も可能です。

医療費をはじめ、多くの分野で税金を節税したり、還付される仕組みがあります。

副業で収入を得られた場合も税金はかかります。年度末に納める所得税においても、上手に経費を申告できるように準備しましょう。