働けども収入は増加せず

副業は約3人に1人がし始めた

「暇があるなら副業ではなく、本業に専念しろ！」と言われたこともあります。企業にとって従業員が副業を始めるのは面白くありません。

疲労による仕事への影響、ストレスによる負担増、生産業の技術流出、機密保持の高まり、顧客の横流し、ブランドイメージの低下などを企業は懸念しています。

1995年の38.6％だったのに対し、2004年には50.4％にもなりました。さらに副業を抑制する動きは強まり、社員も抵抗することなく会社で懸命に働きます。

しかし、2008年には一転して、副業を容認する企業が出てきます。東芝、富士通、日産などの大企業を筆頭に、中小企業でも「全員分の仕事がないので、残業代わりに社外で働いてくれる人がいると、ワークシェアリングも導入できる」といった具合です。

インテリジェンスが22～39歳の正社員を対象に行った調査によれば、副業の経験がある人は30.8％にも達しました。あなたの周りの約3人に1人が副業をしていることになります。

働きながら年収をアップする方法

そもそも、副業に興味が抱く人は多くても、実際に行動する会社員は全体の5％前後で推移していました。貴重な時間と労力を失うのであれば、まずは副業以外でできる収入アップを探すでしょう。

例えば、現在の会社で収入アップをする方法は次の5つです。

  1    1年もの時間を費やして、年に1度ある昇給を待ちます。
  2    会社の業績アップに連動したボーナスに期待します。
  3    残業時間を増やして、手取りの総額を増やします。
  4    営業成績を伸ばして、報奨金を獲得します。
  5    長年の実績が認められ、昇格することで役職手当を貰います。

ただ、本業の会社には頑張っている人と頑張っていない人がいます。会社の利益は上がっているのに、給料が上がらない会社ほど、頑張っていない人の割合は多いです。頑張っている人が頑張っていない人の給料を支えています。

賃下げやボーナスカットがあったのにも関わらず、頑張っている人が将来を楽観視するのは好ましくない傾向です。頑張っている自分を否定したくないこともあって、「努力をすれば報われる」と思いがちです。

頑張っていない人は給料が減っても、「頑張っていないから仕方ない」と受け止め、そこまで気にすることなく働き続けます。いくら自分だけが頑張っていたとしても、会社が傾くと収入アップは期待できません。頑張っている人も頑張っていない人も一緒に苦しい局面を歩みます。

もちろん、社員総出で逆境を乗り越えようとする会社はいくつもあります。しかし、仮に全員が頑張っていたとしても、全員が職を失うときもあるのです。

本業だけに身を委ねるのはリスクが大きいです。もし、あなたが本業に疑念や不安を抱いているのなら、律儀に従う必要はありません。